皆様
添付の新書「漂流するトモダチ、アメリカの被バク裁判」の著者に寄せた読後感をお届け致します。
同書は放射能の恐ろしさに衝撃を受ける内容です。国際的な反響が予見されます。
すべての政党に弱者への配慮を一層重視する勢力が台頭して政界再編に影響をおよぼすことが予見されます。
このことは、男性が主役を演じる父性文明から女性が主役を演じる母性文明への転換が実感されだしている状況が、背景にあるものと受け止めております。
弱者への配慮が基軸となり、右・左から父性・母性へと判断基準が変化しつつあるのです。
これは経済重視から生命重視への転換をも意味するものです。
原発は人道問題であるとの認識が世界中に広がることが待たれます。
村田光平
(読後感)
「ご恵送頂いたご著書を拝読いたしました。
放射能被害の実態ををありのまま伝える画期的著書が出版されるにいたり、ご同慶の至りに存じます。
これまでの無数の被害者の計り知れない苦しみが如実に総括された感があります。
本当にお疲れ様です。本書が世界中に拡散されることが望まれます。
放射能の安全神話にしがみつく関係政府、電力会社は「嘘つき」との印象を明確に読者に与えております。
「賽は投げられた」感があります。
米国のディスカバリー制度により東電は窮地に立たされることが予見されます。
原子力は不道徳、原子力は関わるもの全てを破壊するなどの指摘の正しさが益々立証されだしております。
本書の最も意義深いメッセージは原発問題は生命重視の人道問題であることを訴えていることだと思われます。
ここから小泉元総理の活動との関わりが生じます。その動機が純粋に人道主義であることが国民の理解と支持の背景にあります。
小泉、細川両元総理のイニシャティヴで発足した「原発ゼロ・自然エネルギー推進連盟」(原自連)の発足により示された脱原発の支持層の拡大は、原発問題を本来の生命重視の人道問題と捉え、革新・保守間の政争を超越することを可能とするものです。
この点に関して1月26日付東京新聞は、オリックスの宮内義彦シニア・チェアマンが「世界で格差拡大、経済に規制必要」」との考えに傾いたと報じております。
弱者配慮の母性文化が政界に続き、経済界にも浸透しだした兆しとして評価されます。
すべての政党に弱者への配慮を一層重視する勢力が台頭して政界再編に影響をおよぼすことが予見されます。
これが男性が主役を演じる父性文明から女性が主役を演じる母性文明への転換が実感されだしている背景にあるものと受け止めております。
右翼・左翼の対立から、父性・母性の対立となればイデオロギーの対立が超越され、「弱者への配慮」が基軸となり、従来の考えからは掛け離れた政界再編成への道が開かれると思われます。
小泉元総理と本書との関わりが重要と考える所以です。
村田光平 」
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(私のコメント)
昨年、ICAN がノーベル賞受賞。被爆国の総理大臣である安倍晋三は、その代表とは会わなかった。
日本列島にある、現在の統治体は、まったく、国際情勢、人類の行方が読めない愚かさのまま、利権の維持のみに、きゅうきゅうとしてます。
尖閣諸島に、日本は領有権をもたず、施政権のみあるのに、ここに、精いっぱい焦点を当てさせています。 原発のみならず、火力発電も否定するのが、人類世界の流れなのに、ここも何も見ないままの、愚かさです。
とんでもない事態がくるでしょう。